アドフラウドとは？広告詐欺の種類と仕組みを解説！被害を防ぐ4つの対策方法をあわせてご紹介

インターネット上で散見される広告が広く普及するにつれ、広告費を不正に詐取しようとする「アドフラウド」の手口は、日々巧妙化しています。

放置すると気づかないうちに被害が拡大するだけではなく、広告経由のトラフィックの異質さが遠因となり、正しくデータを取得できなくなる、正しいサイト分析が実施できなくなるなどといったことが起こり得ます。

本記事では、アドフラウドとは何か、その仕組みや種類、被害を未然に防ぐ具体的な対策方法について解説していきます。

アドフラウドとは不正に広告費を詐取する行為

アドフラウドとは、悪意のある第三者が不正な手段を用いて広告費を詐取する行為¹を指します。

日本インタラクティブ広告協会（JIAA）が公表している資料では次のように解説されており、被害が広告主だけに留まらない詐欺行為として問題視されています。

広告主は悪意ある第三者によって広告費を詐取され直接被害を受けるものであるが、売上を横取りされるパブリッシャーや、不良な広告在庫をつかまされ返金を余儀なくされるプラットフォーム事業者も間接的な被害者である

引用元：デジタル広告市場の競争評価における諸課題について,一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会（JIAA）

例えば海外では近年、睡眠を促進すると謳うホワイトノイズを発生させる人気アプリを通じ、毎月3,800万円もの広告費が不正請求されていた事例²が話題になりました。

こういった事例は氷山の一角であり、日本国内においても、様々な形でアドフラウド被害が発生しています。

アドフラウド対策ツールを提供する、株式会社Spider Labsの調査レポートによると、2022年における日本国内のアドフラウド被害額は年間1,335億円を超える³とされており、インターネット広告市場規模が3兆3,330億円⁴であることから、全体の約4％はアドフラウドによる影響を受けているものと推測することができます。

では実際に、アドフラウドによる影響を受けた場合、どのような悪影響が広告主には起こりえるのでしょうか。

1つずつ確認していきましょう。

アドフラウドによる広告主への悪影響

アドフラウドは、広告主にとって下記のような3つの悪影響があります。

1.広告費が無駄になってしまう

Web 広告は本来、ユーザーに商品やサービスを「認知」してもらうことや、購入や問い合わせといった成果を得るために出稿されるケースが大半です。

しかし、アドフラウドによって不正なクリックや広告表示が水増しされると、その分、効果のない広告費が発生してしまい、結果的に広告費をだまし取られてしまうといったことが起こりがちです。

アドフラウドによる被害を受けている場合、例えば予算を追加で投入しても成果に結びつかなかったり、広告費が無駄になってしまいます。

2.正確な広告成果の分析に支障が出る

アドフラウドにより不正なクリックやインプレッション（広告の表示回数）が混入すると、広告施策の正しい効果を計測することが難しくなります。

例えば、ボットによって水増しされたクリックが多ければ、クリック率やコンバージョン率の計算がゆがめられ、意思決定に影響を及ぼす可能性があります。

また正しいデータを得られないままでは、改善策の立案や広告予算の最適な配分にも影響が出る可能性があります。

3.ブランドイメージの毀損にも

アドフラウドが一因となり、広告が知らないうちに虚偽情報や差別的内容を含むサイトへ掲載されてしまい、企業イメージが毀損される可能性があります。

デマサイトに大手企業の広告が掲載され、報道になった例⁵も存在します。

こうしたアドフラウドの影響で企業の信用が損なわれると、直接的な売上損失だけでなく、長期的な企業成長にも大きな悪影響を及ぼす可能性があります。

アドフラウドの見極め方

アドフラウドを見極めるためには、広告における行動データの異常値や不自然なトラフィック傾向をいち早く察知することが重要です。

クリック率やコンバージョン率の変化

特定の時間帯にクリック数が急激に増加する場合や、実際のコンバージョンやエンゲージメントが全く伴わない場合は、アドフラウドを疑うべき最初のサインといえます。

クリック率が急激に上昇している場合、不正クリックによる影響を受けている可能性が考えられます。

特に、以下のような状態は、ボットや不正トラフィックによる影響を受けている可能が考えられます。

• クリック数は多いのにコンバージョン率が低下している場合
• 逆にクリック数は極端に少ないにもかかわらず、コンバージョン率が異常に高い場合

不自然な接続元IPアドレス

同一 IP アドレスから大量のクリックが発生している場合、ボットによる不正が疑われます。

特に、特定の IP アドレスから不自然なトラフィックが多数ある場合は、IP アドレス単位で接続を除外する設定により、容易に対処が可能です。

ただ近年では、VPN などを駆使し、アクセスを分散させたり地域を分けたりするなど、巧妙に偽装する場合も増えてきているため、見極めが難しくなっており、そこまで単調なものは少なくなってきています。

地域データの分析

ターゲット外の地域から大量のアクセスがある場合、不正トラフィックの可能性が考えられます。

特に、海外からの突発的なトラフィックや急激なアクセス増加が見られる場合も、不正行為を疑うべきポイントです。

例えば日本国内を商圏として広告配信を行っているにも関わらず、海外からのアクセスが多数発生している場合などは疑うことをおすすめします。

機種やOSのバージョンによる偏り

IP アドレスや地域データを分析する際に、デバイスの機種の違いや OS およびそのバージョン別のトラフィック傾向も一緒に観測することも推奨します。

これらのデータを確認することで、アドフラウドを見極められる場合があります。

例えば、以下のような偏りがみられる場合、アドフラウドによる影響を受けている可能性が考えられます。

• 一般的な市場シェアでは見られない古い機種のモデルからのトラフィック
• 古い OS バージョンの端末からの短期間かつ大量のトラフィック
• その地域で使われている OS およびバージョンの比率と不自然な乖離があるトラフィック

こうした傾向がある場合は、プログラムによる不正行為と考えられます。

Google検索パートナーによる配信結果の分析

Google 広告は、検索結果ページだけでなく BIGLOBE や @nifty などの「検索パートナー」にも広告を配信できる設定ができます。

検索パートナーとは、Google と提携して検索結果に広告を掲載する検索ネットワークのサイトです。掲載 Network に検索パートナーを含める設定にしていると、BIGLOBE や goo などGoogle 以外のウェブサイトに広告が表示されます。

引用元：【設定項目別】リスティング広告で成果を改善する11のアクション｜キーマケのブログ｜株式会社キーワードマーケティング

Google 広告の管理画面にて、検索キャンペーンの場合はキャンペーン設定内の「ネットワーク」にて配信の有無について確認が可能です。

「Google 検索パートナーを含める」にチェックが入っている場合、Google 検索パートナーへ配信されている形となります。

画像引用元：【設定項目別】リスティング広告で成果を改善する11のアクション｜キーマケのブログ｜株式会社キーワードマーケティング

「Google 検索パートナーを含める」の設定によるメリット、デメリットは次の通りです。

メリット	デメリット
リーチや成果最大化	検索パートナーのドメインごとの成果確認が不可
	MFA 型の低品質サイトに広告掲載されてしまうリスク

特にデメリットにあげられる「検索パートナーのドメインごとの成果確認が不可」「MFA 型の低品質サイトに広告掲載されてしまうリスク」は、アドフラウドのリスクを高める危険性があります。

検索パートナーにおけるアドフラウド発生の具体的な事例

次にご紹介するのが、実際に確認された検索パートナーにおけるアドフラウド発生の具体的な事例の1つです。

起きた事象と対策を時系列でまとめたものですが、以下の通りです。

1. Google 広告上で検索語句を確認したところ、不審な検索語句を発見（類似の検索語句にて流入し電話タップでコンバージョンが発生するケースが散見）
   • この時点で川手（キーマケLab編集長）が相談を受ける
2. 実際に受電が発生しているか、検索パートナーに配信が寄っていないかの確認を依頼
   • 電話タップのコンバージョンについて調査するも、実際は問い合わせが発生していないことを確認
     • 「キャンペーン画面で[分類]をクリックし[ネットワーク（検索パートナーを含む）]を確認したところ、広告の配信が検索パートナーに寄っていることを確認
3. 電話タップのコンバージョンがどこで発生しているかを確認
   • 「検索パートナー」で発生していることを確認
4. 広告運用者判断で「検索パートナー」への広告配信を停止

詳細が気になる場合、下記記事をご参照ください。

これはほんの一例ですが、この事例のように検索パートナーに広告配信されるように設定しておくことによって、アドフラウドの被害にあってしまうケースが存在します。

配信する場合は、定期的に検索パートナーからのトラフィックを確認し、不正なコンバージョンなどが起きていないか、数値に不審な動きがみられないかなどを確認しておきましょう。

具体的な対策例

特別なツールなどを契約しない限り、原則目視での確認が必須となってくるはずです。

具体的な対策例についても、ここでは2つご紹介します。

（1）管理画面上で確認

シンプルな方法ですが、管理画面上で「分類」から「ネットワーク（検索パートナーを含む）」をクリックすることで、「検索パートナー」で使用された広告費など、個別の数値を見ることが可能となります。

例えば Google 広告の場合、以下のような形で確認が可能です。

画像引用元：不正クリック・不正コンバージョンはどう防ぐ？ベテランが教える確認方法と対策

（2）Looker studioのテンプレートを活用した方法

株式会社JADEの小西さん（ @isseik ） が無償提供している Looker studio のテンプレートを使用することで、そちらにGoogle 広告を連携させ、数値を反映させることでアドフラウドの早期発見を実現できる可能性があります。

画像引用元：Looker Studio

Looker studio のテンプレートはこちらからご覧いただけます。

またテンプレートについては「広告運用者はGA4にどう向き合うべきか」という記事で詳しく解説されていますので、活用時にあわせてご確認ください。

アドフラウドの種類

アドフラウドの手口は巧妙になってきており、さまざまな種類が存在しています。

広告費がだまし取られてしまうのは、詐欺用のサイトやアプリを用意して行われることが多いです。

上記の図の通り、こうした不正な Web サイト・アプリを通じて悪意のあるユーザーに広告費が支払われる仕組みになっています。

以下に、代表的なアドフラウドの種類を解説します。

1.クリック洪水

ボットや自動プログラムを使い、短時間に大量のクリックを行う手口です。

クリック数だけが急激に増加し、実際のユーザー行動とは全く関係ないため、コンバージョンや売上には結びつきません。広告主は費用対効果を大きく損なわれる恐れがあります。

2.自動リロード

広告が表示されるページを何度もリロード（再読み込み）することで、インプレッション数を不正に積み上げる手法です。

広告を表示さえすればインプレッション課金型の広告費を得られる仕組みを悪用し、実際の閲覧数以上の広告表示回数を偽装します。

3.過度な広告領域

ユーザーの閲覧意図とは関係のない大量の広告枠を設置し、ページの読み込みとともに広告が表示されるように仕組む行為です。

ページのコンテンツより広告枠が主役になるほど大量に配置されているケースもあり、多くの場合、サイト全体が低品質コンテンツばかりという特徴を持ちます。

4.隠し広告

ユーザーからは見えない場所や極小のサイズ、CSS で透明化した広告を大量に配置し、インプレッション数を水増しする手口です。

ユーザーには広告が見えていないため、本来の役割を果たすことなく、不正にインプレッションが発生してしまいます。

5.デバイスの乗っ取り

一般ユーザーのスマートフォンやパソコンをハッキングし、意図せず広告のクリックやアプリのインストールを実行させる行為です。

「インストールハイジャック」とも呼ばれ、ユーザー本人が利用しているように見せかけて広告収益を得るのが特徴です。

6.端末養殖場（デバイスファーム）

多数のスマートフォンやタブレットを用意し、広告クリックを機械的に行う手法です。または、1台の端末でも ID リセットを繰り返し、多数の端末でアクセスしたかのように見せかける場合も含まれます。

不正なコンバージョンによって起きる被害拡大

また近年ではこれらの手法を用いつつ、応用的に広告媒体側のロジックを逆手に取り、搾取する広告費をつりあげ、さらに被害が拡大する手法も散見されるようになりました。

それが「不正なコンバージョンによる被害拡大」になります。

おおまかな流れとしては、次の通りです。

1. 詐欺用のサイトやアプリを用意
2. それらのサイト内に広告枠を設置
3. 安価で広告経由での流入が発生するように設定
4. 広告経由での流入においてコンバージョンを多数発生
5. 媒体社がサイト、アプリの広告効果を誤認
6. 詐欺用のサイトやアプリの価値がつりあがり、結果より多くの広告費を媒体、広告主から搾取

図解すると、次のような形になります。

このような不正操作が行われると、広告主は効果がないにもかかわらず高額な広告費を捻出されることとなり、結果的に大幅な損失につながってしまいます。

かつては人間が確認し、調整しなければ、このようなことは起きませんでした。

しかし、現在では自動入札が主流となりつつあるということもあり、そこまで広告主も細かく確認ができず、これらのサイトに関して、媒体側で「成果が出ている」と認識さえされれば、広告配信が積極的になされてしまう構造にもなっており、より被害が大きくなってしまいやすいのです。

先にご案内した、検索パートナーを用いたアドフラウドはその典型例といえるでしょう。

アドフラウドの対策方法

デジタルメディアの品質を調査するIntegral Ad Science（IAS）の2022年の調査によると、アドフラウドの発生率は世界平均で1.4%です。一方、日本では3.3%と世界平均より高く、被害が生じやすい状況にあります。⁶

しかし、アドフラウドは適切な対策を講じることで、被害を抑えられます。

対策方法にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、自社の状況に合わせて最適な方法を検討しましょう。

1.セーフリスト・ブロックリストの作成

アドフラウドを防ぐためには、信頼できる掲載先（配信先）をリスト化する「セーフリスト」の活用が基本です。

あらかじめ安全性が確認された媒体にだけ広告を出稿することで、不正サイトへの配信を最小限に抑えられます。

一方、データ解析によって異常なクリック数や低いエンゲージメント率を示す媒体を「ブロックリスト」に登録し、配信を防ぐアプローチもあります。

しかし、こうしたリスト管理は手間がかかるため、自社だけでの対応が難しい場合は専門会社やツールの導入を検討するのが現実的でしょう。

2.アドベリフィケーションツールの導入

不正なクリックやインプレッションを自動検知・除外する「アドベリフィケーションツール」を導入すると、アドフラウド被害をある程度抑えられます。

具体的には、広告の配信先が適切かリアルタイムでチェックし、不正が疑われるトラフィックを排除する機能などを備えているものがあります。

広告大手のdentsu Japan（電通国内グループ）や株式会社博報堂DYメディアパートナーズでは、以下のツールを導入して、広告主に対してデジタル広告の品質確保をしています。

Momentum、IAS、Double Verify、CHEQ、オラクルなどグローバル基準の外部ツールを独自導入し、サービスレベルで必要な広告主にソリューションを提供

引用元：デジタル広告市場における「広告の質確保に向けた取り組み」と「ガイドライン策定における留意ポイント」について｜日本広告業協会（2024） , デジタル空間における情報流通の健全性確保の在り方に関する検討会（総務省）

ただし、アドベリフィケーションツールを用いてもアドフラウドを完全に防げるわけではありません。

ツール導入や運用にはコストがかかるうえ、アドフラウド対策ツールへの投資は事業の売上向上に直接つながるわけではないため、投資対効果を慎重に判断する必要があるでしょう。

3.PMP（プライベートマーケットプレイス）の活用

PMP とは、プライベートマーケットプレイスの略称で、媒体社と広告主を限定したクローズドな広告の取引市場を示します。

株式会社サイバーエージェントの連結子会社で、アドテクノロジー事業を行う株式会社AJA の調査によると、国内のPMP取引市場は2016年から2021年にかけて右肩上がりで成長していることが分かります。

PMP では、広告を掲載するメディアを事前に審査し、信頼できる企業や媒体に限定して取引を行うため、アドフラウドリスクを大幅に低減できるメリットがあります。

また、媒体社が運用するウェブサイトの広告枠を、広告主が指名買いできるのが特徴の1つです。どのメディアに出稿されるかが明確に分かるため、ブランドセーフティの観点でも安心です。

ただし、PMP を利用するにはメディア側との直接契約や審査が必要となります。

PMP での取引ができるよう、広告クリエイティブの品質管理に気を配り、自社の信頼性を保つことも大切です。

4.アドフラウド対策済みのDSP（Demand-Side Platform）事業者の利用

DSP とは、デマンドサイドプラットフォームの略称で、広告主（出稿主）がインターネット広告枠を効率的に購入・運用するためのプラットフォームです。

DSP 事業者を選定する際には、アドフラウド対策が行われているかを確認しましょう。アドベリフィケーションツールを標準搭載している事業者や、不正検知・返金対応のフローが整備されている事業者を選ぶことが大切です。

また、日本の広告品質認証制度である JICDAQ に加入しているかどうかも目安になります。

JICDAQの登録者リストから検索すると、DSP 事業者も確認できます。

JICDAQ 登録者リストの事業領域の見分け方

JICDAQ 登録者リストの事業領域の見分け方についてですが、以下の通りです。

• 広告購入者：広告会社
• 広告取引仲介事業者：DSP、SSP、アドネットワーク、アドエクスチェンジなど
• 広告販売者：媒体事業者
• 広告配信・計測事業者：広告の配信数やクリック数などの計測サービスを提供する事業者など

アドフラウド対策が充実している DSP は利用料が他に比べ高めに設定されるケースもありますが（クリック課金制の場合、クリック単価が高めになることも多い⁷）、安全性とのトレードオフとして検討しておきましょう。

まとめ

アドフラウドは広告主にとって無駄なコストを発生させるだけでなく、ブランドイメージの毀損や広告成果の分析精度を下げる深刻なリスクとなります。

予算や自社の戦略に合わせて対策を行い、信頼できる広告配信環境を構築していくことが重要です。

執筆：こばやし
企画・編集：川手遼一

1. 日本インタラクティブ広告協会（JIAA）の資料では次のように定義。
   「デジタル広告市場の競争評価における諸課題について,一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会（JIAA）」 ↩︎
2. 「Your White Noise App Could Be A Fraud, Stealing Millions Of Dollars」にて詳細に解説 ↩︎
3. 「アドフラウド被害は年間1,335億円超えか、Spider AFが 「アドフラウド調査レポート2022年通年版」を発表 | Spider AF」 ↩︎
4. https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0227-010688.html ↩︎
5. 読売新聞2021年3月7日朝刊「デマサイトに大手広告」参照 ↩︎
6. 資料「総務省検討会資料：デジタル広告の課題とJICDAQ ～掲載品質確保に向けた取組み～ （2024.3）」内「日本のアドフラウドの状況（グローバル比較）」を参照。データ出典元は「Integral Ad Science, メディアクオリティレポート 第17版」 ↩︎
7. 一覧表にて詳細掲載。【図解あり】DSPとは？仕組みやメリット・デメリット、主要10媒体を紹介｜キーマケのブログ｜株式会社キーワードマーケティング ↩︎